ご存知のように、おにぎりファンディング（ONIGIRI Funding）は、1万円と少額からプロが選定した不動産に投資できるサービスです。
2020年9月にサービスが開始されました。
おにぎりファンディングを含め、不動産クラウドファンディングのデメリットは、元本割れリスクがあることです。
「おにぎりファンディングを検討中だけど、元本割れリスクがあるから躊躇している」という方もいるのでは。
元本保証ではない投資において、どんなサービスでも元本割れリスクは生じます。
大切なのは、どういう場合に元本割れする恐れがあるのか、を知ることです。
今回は、おにぎりファンディングのファンドが元本割れするケースを丁寧に解説します。
おにぎりファンディングを利用するか否かの参考にしていただけたら、幸いです。
おにぎりファンディングのメリットである、優先劣後出資方式とは？
［出典：おにぎりファンディング］
おにぎりファンディングは、元本割れリスクの低減のため、優先劣後出資方式を採用しています。
簡単に言うと、ファンド出資時に、あなた（優先出資者）と運営会社等（劣後出資者）の両者からお金を集め、収益分配や元本償還に優先順位をつける仕組みです。
劣後出資者が売却損を先に負担することになるので、仮に物件の売却価格が想定価格を下回っても、優先出資は元本割れしにくいことになります。
優先劣後出資の割合は、各ファンドで異なります。
おにぎりファンディングの劣後出資割合は、10%での設定が多いです。
おにぎりファンディングが元本割れするケース
どういう場合に元本割れするのか、ケースを見ていきましょう。
結論から言うと、物件が想定以上に安く売却された時、元本割れします。
「ONIGIRI Funding Project22号」ファンドを例に、元本償還シミュレーションを作成しました。
- 出資総額：1200万円
- 募集金額（優先出資額）：1080万円
- 想定運用期間：365日
- 想定利回り：7.0%
- 優先・劣後出資割合：90%・10%
例①～③のケースで見ていきましょう。
例①は、運用終了時点で「物件を1300万円で売却」した場合です。
この場合、出資総額の1200万円を超えています。
あなたと運営会社側の出資分は、元本割れしません。売却で得られた利益は、運営会社側の収益になります。
例②は、運用終了時点で「物件を1100万円で売却」した場合です。
この場合、出資総額の1200万円を下回っています。損失が100万円です。
ここで、優先劣後出資方式のメリットが作用します。
損失は、劣後出資額（運営会社側）から補填されます。そのため、あなたの出資分は元本割れしません。
例③は、運用終了時点で「物件1050万円で売却」した場合です。
この場合、出資総額の1200万円を下回っています。損失が150万円です。
ここでも、優先劣後出資方式が作用するため、損失は劣後出資額（運営会社側）から補填されます。
しかし、例②と違い、損失が劣後出資額の120万円を上回っています。
120万円-150万円＝-30万円分は、あなたの出資分にも影響があります。この場合に元本割れします。
計算上は、-30万円／1080万円×100%＝-2.77%になると推測できます。例えば、1万円投資していれば、9722円戻ってくる計算です。
簡単にまとめると、劣後出資分（運営会社側）を超える損失が出ると、あなたの出資分は元本割れします。
おにぎりファンディングでは、元本割れしないように市場状況によって、早期売却・早期償還という戦略が取られる場合もあります。
その場合は、元本割れしくにくいですが、運用期間が想定より短くなるので、配当金が少なくなります。
まとめ
おにぎりファンディングでは、劣後出資分（運営会社側）を超える損失が出ると、あなたの出資分は元本割れします。
あなたの元本割れリスクを低減させるため、優先劣後出資方式が採用され、場合によっては早期売却・早期償還がされています。
これらのことを踏まえ、あなたが許容できるリスクか判断しましょう。
それぞれ、リスクとリターンが異なりますので、詳しくは、公式ページをご覧ください。
その他、おにぎりファンディングに関するトピックは、「これ1本でわかる！おにぎりファンディングの資産運用ガイド」でまとめていますので、ご覧ください。
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本内容は事業者の公式サイト（おにぎりファンディング）から抜粋した情報をもとに執筆者個人の感想を加えたものです。正確な情報は、事業者の公式サイトにてご確認ください。なお、本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意思決定は、事業者の公式サイトにて個別商品・リスク等の内容をご確認いただき、ご自身の判断にてお願いいたします。
