ご存知のように、ビデンは、少額からプロが選定した不動産に投資できるサービスです。
2021年3月にビデンのサービスが開始されました。
ビデンを含め、不動産クラウドファンディングのデメリットは、元本割れリスクがあることです。
「ビデンを検討中だけど、元本割れリスクがあるから躊躇している」という方もいるのでは。
元本保証ではない投資において、どんなサービスでも元本割れリスクは生じます。
大切なのは、どういう場合に元本割れする恐れがあるのか、を知ることです。
今回は、ビデンのファンドが元本割れするケースを丁寧に解説します。
ビデンを利用するか否かの参考にしていただけたら、幸いです。
ビデンのメリットである、優先劣後出資方式とは？
［出典：ビデン］
ビデンは、元本割れリスクの低減のため、優先劣後出資方式を採用しています。
簡単に言うと、ファンド出資時に、あなた（優先出資者）と運営会社等（劣後出資者）の両者からお金を集め、収益分配や元本償還に優先順位をつける仕組みです。
劣後出資者が売却損を先に負担することになるので、仮に物件の売却価格が想定価格を下回っても、優先出資は元本割れしにくいことになります。
優先劣後出資の割合は、各ファンドで異なります。
ビデンの劣後出資割合は、会員登録後、ビデンにログインして、該当ファンドページの「契約成立前書面」から確認できます。
ビデンが元本割れするケース
どういう場合に元本割れするのか、ケースを見ていきましょう。
結論から言うと、物件が想定以上に安く売却された時、元本割れします。
仮に以下のようなファンドがあるとして、元本償還シミュレーションを作成しました。
- 出資総額：5000万円
- 募集金額（優先出資額）：4000万円
- 想定運用期間：12ヶ月
- 想定利回り：2.0%
- 優先・劣後出資割合：80%・20%
例①～③のケースで見ていきましょう。
例①は、運用終了時点で「物件を5500万円で売却」した場合です。
この場合、出資総額の5000万円を超えています。
あなたと運営会社側の出資分は、元本割れしません。売却で得られた利益は、運営会社側の収益になります。
例②は、運用終了時点で「物件を4500万円で売却」した場合です。
この場合、出資総額の5000万円を下回っています。損失が500万円です。
ここで、優先劣後出資方式のメリットが作用します。
損失は、劣後出資額（運営会社側）から補填されます。そのため、あなたの出資分は元本割れしません。
例③は、運用終了時点で「物件3800万円で売却」した場合です。
この場合、出資総額の5000万円を下回っています。損失が1200万円です。
ここでも、優先劣後出資方式が作用するため、損失は劣後出資額（運営会社側）から補填されます。
しかし、例②と違い、損失が劣後出資額の1000万円を上回っています。
1000万円-1200万円＝-200万円分は、あなたの出資分にも影響があります。この場合に元本割れします。
計算上は、-200万円／4000万円×100%＝-5.0%になると推測できます。例えば、10万円投資していれば、95,000円戻ってくる計算です。
簡単にまとめると、劣後出資分（運営会社側）を超える損失が出ると、あなたの出資分は元本割れします。
ビデンでは、元本割れしないように市場状況によって、早期売却・早期償還という戦略が取られる場合もあります。
その場合は、元本割れしくにくいですが、運用期間が想定より短くなるので、配当金が少なくなります。
まとめ
ビデンでは、劣後出資分（運営会社側）を超える損失が出ると、あなたの出資分は元本割れします。
あなたの元本割れリスクを低減させるため、優先劣後出資方式が採用され、場合によっては早期売却・早期償還がされています。
これらのことを踏まえ、あなたが許容できるリスクか判断しましょう。
その他、ビデンに関するトピックは、「これ1本でわかる！ビデン（B-Den）の資産運用ガイド」でまとめていますので、ご覧ください。
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本内容は事業者の公式サイト（ビデン）から抜粋した情報をもとに執筆者個人の感想を加えたものです。正確な情報は、事業者の公式サイトにてご確認ください。なお、本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意思決定は、事業者の公式サイトにて個別商品・リスク等の内容をご確認いただき、ご自身の判断にてお願いいたします。
