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藤商事(6257)は、配当株投資の候補銘柄として有りか無しか?

執筆者:NISA SCHOOL 永松 龍一郎(Udemy認定講師

藤商事,配当分析

こんにちは。国内株の配当株投資している永松です。

2020.8.8以降、藤商事(6257)は配当株として「有り」と判断して、配当狙いポートフォリオに組み入れています。

 

藤商事の業種分類は、機械です。パチンコ・パチスロ遊技機メーカーです。最近では、サン電子(6736)と提携し、アプリも提供しています。

ホラー系の「リングシリーズ」、人気アニメ「緋弾のアリア」、「喰霊」、「地獄少女」などに定評があります。

2020年以降は、「とある魔術の禁書目録(インデックス)」や「とある科学の超電磁砲(レールガン)」が大人気になっています。

 

パチンコ・パチスロ産業は、規制強化や他の娯楽産業の出現により、ユーザー数が年々減少しています。斜陽産業と言われることもあり、投資対象からはずす方も多いと思います。

しかしながら、レジャー白書2021によると、娯楽産業全体の市場規模55兆2400億円に対し、パチンコ・パチスロ業界はと依然として第一位です。

以上の観点からも、今後減少する見込みが高いものの、投資対象としては十分に検討する価値はあると考えてます。

 

「藤商事を、配当株として組み入れるか検討中」という方のため、藤商事の配当分析をまとめています。

あくまで個人的な見解で、銘柄推奨するものではありません。配当株投資の参考になれば幸いです。

 

 

更新履歴

  • 2023年3月期の四半期決算チェックを更新しました。[2022.11.20]

 

 

四半期決算チェック

四半期決算では、配当の状況と、通期の業績予想の当期利益をチェックしましょう。
2022.11.7に、2023年3月期 第2四半期決算短信が開示されました。
配当の状況:変更なし。期中25円配当。通期で50円配当を予想。
当期利益:変更なし。1,200百万円(対前年比ー)を予想。

 

 

藤商事の業績推移

2013年3月期~2022年3月期の売上高、経常利益、当期利益は次の通りです。

売上高は、2015.3期、2018.3期と盛り返すも減少傾向があります。それに伴い、当期利益とともに減少しています。

2023.3期の業績予想では、売上高は+1.3%の30,000百万円、当期利益は+167%の1,200百万円が見込まれています。

藤商事,業績推移

決算期 売上高 経常利益 当期利益
2013/03 46,991 6,317 3,123
2014/03 41,830 4,256 2,735
2015/03 56,151 7,949 4,812
2016/03 38,166 2,052 1,237
2017/03 32,953 -2,280 -1,944
2018/03 52,314 4,234 2,525
2019/03 27,971 1,499 796
2020/03 25,172 -2,279 -4,719
2021/03 26,927 486 122
2022/03 29,606 -599 -1,783

※単位:百万円

 

 

藤商事のキャッシュフロー推移

2013年3月期~2022年3月期の各キャッシュフロー(CF)は次の通りです。

藤商事,キャッシュフロー推移

決算期 営業CF 投資CF 財務CF 現金・現金等価物 フリーCF
2013/03 2,554 -2,679 -1,183 27,431 -125
2014/03 3,657 -2,775 -1,888 26,425 882
2015/03 11,155 -2,722 -1,219 33,638 8,433
2016/03 -2,559 -4,070 -1,220 25,788 -6,629
2017/03 -5 -3,769 -1,219 20,794 -3,774
2018/03 11,440 -3,234 -2,596 26,403 8,206
2019/03 -1,874 -519 -2,312 21,810 -2,393
2020/03 1,854 -1,724 -1,119 20,821 130
2021/03 -52 -1,363 -1,119 18,286 -1,415
2022/03 3,068 -1,358 -1,119 18,877 1,710

※単位:百万円

 

営業CFは、直近2021.3期はマイナスに転じましたが、翌年には回復していました。

現金・現金等価物は、やや減少しつつも安定的に推移しています。

フリーCFは、上下を繰り返していて、安定的ではありません。直近2022.3期はプラスとなっています。

 

 

藤商事の配当分析

私が分析しているのは、基本的に次の3点です。

  1. 配当方針
  2. 配当実績と配当成長率
  3. 配当性向(当期利益、フリーCFベース)

 

配当株投資の対象には、「配当利回り4.5%以上」を条件に銘柄スクリーニングしています。

藤商事の場合、株価850円(2022.2.25終値)で、配当が予想通り年50円であったと仮定すると、配当利回りは5.88%です。

 

配当方針

藤商事の配当方針は、「株主還元について | 株式会社 藤商事」によると、「継続した配当を基本方針」と述べられています。配当性向は具体的な数値では設定されていません。

 

配当実績と配当成長率

配当に関する基本情報は次の通りです。

  • 配当回数:年2回
  • 配当権利確定日:9.30(中間配当)、3.31(期末配当)

 

2017.3期~2022.3期の配当実績、及び2023.3期の配当予想は、次の通りでした。

決算期 配当金 配当成長率
2017/03 60 ---
2018/03 50 -17%
2019/03 50 0%
2020/03 50 0%
2021/03 50 0%
2022/03 50 0%
2023/03(予想) 50 0%

 

基本的には、業績に関わらず、年50円で固定されています。2017.3期のみ10円アップされていました。

 

配当性向(当期利益・フリーCFベース)

配当性向は、当期利益ベースとフリーCFベースの2通りで算出しています。

米国株投資ではフリーCFベースで分析されます。私はこれを日本株にも応用しています。

フリーCFとは、営業CF+投資CFで算出される数値で、簡単に言えば、企業が自由に使える現金です。

フリーCFは、新たな設備投資、借入金の返済、内部留保、そして配当に使われます。そのため、配当株投資では重要な分析対象となりえます。

フリーCFが潤沢にあれば、配当の増額にも期待できます。一方、フリーCFが少ないのに配当を維持していたら、「そろそろ減配が近づいているかもしれない」と事前にリスクを察知できます。

詳しくは、書籍『「年100回配当」投資術ー日本人が知らない秘密の収入源』を読むと配当投資のレベルがグッと上がります。

 

2017.3期~2022.3期の配当性向を算出すると、次の通りです。

発行済み株数は、24,395,500株(2022.6.10時点)で算出しています。算出した数値は、若干、公式サイトとが異なります。

決算期 当期利益ベース フリーCFベース
2017/03 非算出 非算出
2018/03 48% 15%
2019/03 153% 非算出
2020/03 非算出 938%
2021/03 1000% 非算出
2022/03 非算出 71%
2023/03(予想) 102% ---

※数値がマイナスとなるものは、「非算出」と表現しています。

 

基本的には、当期利益ベース、フリーCFベースの配当性向が100%以下か確認する必要があります。

しかしながら、藤商事は特殊で、業績にかかわらず配当金が支払われるため、参考程度に見ておきましょう。

 

有利子負債と株主状況に注目

藤商事は、有利子負債が0円で、無借金企業です。

有利子負債とは、会社が利子をつけて返済しなければならない負債です。いわゆる借金です。

下記は、2013.3期~2022.3期の総資産、自己資本、自己資本比率、有利子負債です。

決算期 総資産 自己資本 自己資本比率 有利子負債
2013/03 54,666 45,779 83.70% 0
2014/03 54,214 47,004 86.70% 0
2015/03 64,694 51,098 79.00% 0
2016/03 59,781 50,693 84.80% 0
2017/03 57,370 47,210 82.30% 0
2018/03 60,230 47,259 78.50% 0
2019/03 53,557 45,729 85.40% 0
2020/03 46,657 40,006 85.70% 0
2021/03 50,795 40,833 80.40% 0
2022/03 45,404 36,626 80.70% 0

※単位:百万円

 

自己資本比率(総資産に対する自己資本の割合)が80%前後と高く、自社の資金で事業活動をできています。

借金の返済に追われて、キャッシュフローが回らないリスクがなく、安定していると考えています。

 

また、藤商事は株主状況にも要注目です。

2021.3期時点の大株主は、次の通りです。

株主 株数 比率(%)
松元邦夫 5,656,000 25.25
松元正夫 5,562,600 24.83
株式会社松元ホールディングス 2,900,000 12.94
松元香揚子 700,000 3.12
藤商事従業員持株会 328,700 1.46
サン電子株式会社 290,800 1.29
松元恵子 260,000 1.16
SMBC日興証券株式会社 204,900 0.91
JPモルガン証券株式会社 164,865 0.73
ティーツー・キャピタル株式会社 120,000 0.53

※持株比率は自己名義株式2,000,045株を控除して計算

 

松元邦夫 氏は藤商事の代表取締役会長、松元正夫 氏は藤商事の代表取締役副会長、サン電子は提携先、自社従業員持株会と、多くの大株主は、藤商事関連の方々です。

JPモルガン証券は、機関投資家です。

藤商事は、自社関連の特定株で約7割が占められています。結局のところ、配当は自社従業員や関連会社に還元されています。

 

個人が購入できる浮動株は約14%と少ないため、日々の売買数量は少なく、急激な株価の変動も起きにくいかったです。

過去の株価は1000円~1500円で推移していましたが、2020.3のコロナショックを機に583円と上場来最安値になりました。仮に583円で購入していれば、配当利回りは8.57%とかなり高いです。

増配には期待できないため、株価が安い時に購入できれば、その恩恵は十分に受けれれます。

2022.6.10終値でも850円ですので、配当利回りは5.88%とまだまだ魅力的です。さらに、藤商事は純資産多く、PBR(株価純資産倍率)は0.52と低いです。

藤商事に関しては、配当の継続性と共に、株主状況変化には十分に注意を払っておく必要があります。

 

 

まとめ

私が、無借金企業である、藤商事を配当株として「有り」と判断した理由は次の通りです。

売上高、経常利益、当期利益はやや右肩下がりです。

一方で、「とあるシリーズ」の長期的な人気によって、売上の回復につながる可能性もあります。

CFはやや不安定な状況が続いています。

配当方針は、「継続的に年50円配当」と考えています。

配当実績は、過去8年間無配当はなく、継続性が十分にあります。今後も、業績に関わらず年50円が配当されると予測しています。

配当性向は、現状では参考程度に見ておけば良いと考えてます。それ以上に、株主状況の変化には十分に注意しておきましょう。

以上のことから、安定的に高配当が得られると考え、配当狙いポートフォリオに組み入れても問題ないと判断しました。

 

 

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